初めてのおつかいじゃなく、ドメイン管理者の変更。
いつもは細かい手続きはスタッフにお願いしていたので、いざ自分でやるとなると手続きがわからなかったりする事ってありますよね。今回、ドメイン管理者を変更する必要があって自分でやろうとしたら、「よく考えたら、その手続きってやったことなかったな・・・」と思い、私のITメンターでもあるAさんに質問をして解決しました。とっても簡単でした。
今回、少し面倒だったのは海外のドメインだったので、最初は「お名前.com」で作っていたものを海外のエージェントに移す作業も必要であるという点がポイントでした。
現在の管理エージェト：お名前.com
新しい管理エージェント：海外ドメイン管理会社
まず、現在の管理エージェントからAuth codeを発行してもらい、海外ドメイン管理会社にそれを伝えて登録してもらう。
それで終わりでした。Orz
お前、、、、そんな当たり前のこと知っておけよ・・・って感じですね。
SNSマーケティングはその用途とリスクで使い分け。
様々なメーカーのFacebook、LINE、LINE@の運用をしていますが、SNSを使ったマーケティングは見えやすいパフォーマンスのおかげで企業側にも人気があります。
SNSの選択肢としては、Facebook、LINE系、Instagram、Twitter、Youtube、LinkedInが主流ですが、やはりFacebook、LINE系、Twitter、Instagramの人気が高く、それらとの関連性という点でYoutubeが多様されている感じです。LinkedInは、コンサル系や人材系での運用が多いですが、それ以外の業界での運用率は低いと感じています。また、特徴的なのが1つだけを選ぶ「専用型」ではなく、2つのSNSを使う「併用型」が多いのも特徴です。
その中でもLINEはLINE@という低額パッケージでコストを抑えた運用ソリューションを提供しはじめてから、一気に企業側での運用が活発になりました。弊社クライアントでも運用が増えています。
LINEは確かに優秀なツールだと思います。LINEによってSMSのようなショートメッセージサービスは苦境に陥っているように、１対１でのダイレクトマーケティングにおいては、メール以上に強さを発揮しています。特に日本やタイなどのLINE普及国では。
しかし、LINEにも弱点があるなと感じています。
プッシュ型なので鬱陶しさを感じやすくブロックされやすい
LINEの強みとは何かを考えてみると、LINEの強みは無料電話やチャットによる「会話機能」です。LINEにおける生命線は相手との会話の実現であり、その為、LINEは連絡が確実に相手に届くというメリットを持っています。その一方で、そのメリットは最大のリスクにもなります。LINEにおいて、要件がある人からのチャットは受け取る側から見ても負担ではありませんが、広告というものは「興味がない」という状態であれば負担になります。未読の数字を消すために1度開かないといけないという工数があり、それが「めんどう」だと思う人が少なくないという現実もあります。しかし、LINEの場合は配信を行えば必ず登録者全員に記事が到達します。これは他のSNSと比べても突出したメリットです。
一方の他のSNS、例えばFacebookやInstagramの場合、プッシュ的に情報を押し付けることはありません。それぞれのSNSにアクセスした時にタイムラインで見つかれば見ることができるという扱いのため、ユーザーにとっては負担は少ないですが、逆に「リーチ」と言われる配信実績数が落ちてしまいます。
LINEの強み
・確実に配信できる
・他人に見えない環境で１対１会話ができ商談に持ち込める
・幅広い世代でインストールされて利用されている
LINEの弱み/リスク
・広告予算に決して安くはない最低予算が設定されている。
・海外ではLINE Ad Platformが整備されてない国もある。
・ダイレクトマーケティングの究極系に近いのでブロックされやすい。
FB、Instagramの強み
・広告予算が低価格から実施でき、ページ登録者を増やしやすい
・情報収集ツールとしてのプラットフォームの認知を得ているので毎日
見てもらいやすい
・タイムラインに自然にながれるのでいいね解除がされにくい。
FB、Instagramの弱み/リスク
・配信記事がいいね登録者全員に届くわけではない。
・プッシュ式ではないのでタイミングを逃すと閲覧してもらえない。
・他人に見えない直接的な対話がメッセンジャーという別アプリになる。
弊社で運用している/していない関係なく、多くの企業の活動を見る限り、LINEは「プライバシーに関わるもの」を、Facebookは「見た目に関わるもの」、Instagramは「リア充にするもの」という区分けをしていると、比較的効果が高めかなと考えています。
WEBデザインがおかしなことになってる場合。
デザインが上手なWEB、そうでないWEBと世の中には色々ありますが、「あー、これはいかんな」と思うWEBを持つ企業にヒアリングをしてみると共通している事がいくつかあります。今日はその共通していることの1つについてお話してみようと思います。
WEBデザインを依頼する時、紙デザイナーに頼むことがありませんか。ちゃんとWEBデザイナーに依頼をしていますか。WEBデザインの一丁目一番地のテーマは「誰に頼むか」です。ここを間違えるとWEBデザインは惨状を極め、コーデイング後の仕上がりがイメージ通りではなくクライアントからも文句を言われるケースがあります。
何が違うのか。これ、私も多数の紙デザイン案件を生涯でこなして来ているので両方の特性をよく理解しているので、決して紙デザイナーを批判しているわけではなく、そこを誤解してほしくないのですが、ユーザーの視点移動の話など色々ありますが、私が両者の間で1番大きな違いだと思うのが
WEBデザインは立体的思考、紙デザインは平面的思考
という部分です。
WEBはトップページ、コンテンツページ、コンバージョンを目指した最終ページ（問い合わせ、購入ページなど）へと複数ページの連動を軸とし、イラストや写真、テキストだけではなく動画も使える立体的かつ動的なデザインで、いわば思考的3D設計が求められます。その一方で紙デザインはその1ページで勝負をする必要が多く、感性的2D設計が求められると思っています。紙デザインで求められる感性的な訴求はイメージがしやすいですが、WEBデザインで求められる思考的3D設計は、デザインを「機能」としてシビアに見る視点が必要になります。
この辺を理解している紙デザイナーであれば問題ないのですが、これが理解できていない紙デザイナーに、WEBデザインをお願いしますと、トップページが壮大なチラシと化します。全てのページに素晴らしいデザインを！と思うのはありがたいのですが、WEBのゴールを考えた時に、WEBデザインは紙デザインのアンチテーゼかよと思うほどに正反対のアプローチをすることがあり、それはWEBデザインを知らない紙デザイナーには理解が難しいことでもあります。
例えば、１店舗しかない個人経営のガソリンスタンドの場合。
WEBデザインを理解していない紙のデザイナーにWEBデザインをお願いすると、取り扱っているガソリンのPRと価格提示のデザインを懸命に行います。ガソリンスタンドの位置情報は恐らくその次の扱いになることでしょう。しかしWEBデザインの場合は、ページに到着した時に見える最初の画面（1st view)のどこかに確実にガソリンスタンドの場所がわかる情報を入れます。それがバナーなのか、マップなのか、タイトルにXX市といれるのか、色々考えることができるでしょうが、「ユーザーがなんのためにWEBでアクセスしてくるか」と考えた場合に、場所を知るためにユーザーがこのガソリンスタンドのWEBを検索しているケースが少なくありません。従ってアクセスしてきた人に即座に場所情報を教える事が優先されます。
必ずしも優秀なセンスのある紙デザイナー = 優秀なWEBデザイナーではない
そこを理解した上で、デザイナーの選択をしていくことをお勧めします。海外では日本人デザイナーがWEBデザインを兼務する事が多いのでこの見極めがしっかりとできていないと、依頼主が損をするケースが少なくありません。是非お気をつけて。
自分ではしたくないけど知りたいこと。インスタのフォロワーを買う。
いつかテストしてみたいと思っていたけど、自分のインスタを壊したくないし・・・と、怖くてやれなかったことに手をだしてくれた勇者がいました。
【実験】インスタグラムのフォロワーをお金で買うとどうなるのか
ありがとう。
しかし時々、え？なんで？という感じで突然異国の地からフォローが来ることがある（異国にいるんだけどね）のですが、やっぱりこんな感じなのかな。
フォロワーを買うという事は、よほどコンテンツに自信がないと難しいですよね。もしくは世界中に友達を増やしまくりたいかなり意識高めの人々とかでないと。私にはできないなあ・・・。
ちょっと気になったのだけど、政治家がこれをやった場合どうなるのかな。政治資金収支報告書に「フォロワー購入」と書く必要があるのだろうかという興味と共に、支持者がどれだけ増えるのか、もっといえば「得票数が前回の選挙からどれだけあがったか」という分析に興味があります。比例区の議員あたりやりそうなメソッドですね。
LINE@のクリックカウントを分析する方法（の１つ）
LINE@を運用している管理人さんの悩みのタネが、LINE@（価格安い版）の解析機能のショボさじゃないでしょうか。クリックカウントすら取れない。友達になった数、ブロックした数しか理解できないのですよ。私もちょっと困っていて色々とやり方を考えていました。
１、UTMコードをURLの後ろにつけてGA（Google Analytics）でSocialからのアクセスをカウントする。でも全てのページにGAのTracking codeをいれないといけない。
２、リダイレクトさせる為の転送用Webページを作ってそこにGAコードを入れてアクセスをカウントする。でも毎回URLを作るためにページを作らないといけない。
こんな感じ。きっともっと良い方法があるのだろうけど、この2つしか思い浮かばなくてどうしたものかな・・・と考えていたところうちのチームのデジタルマーケッター君（外国人・・・てか、私は海外勤務中）が、便利なWebを教えてくれました。
Bit.do URL Shortener - Shorten, customize and track your links
使ってみるとこれは便利！
クリックカウントだけを知りたければこれで十分じゃないか！！という機能です。試しに当ブログで試したところ、こんな感じで本当にカウントできました。（左がページトップ、右が解析ページ）
これで悩み解消だ！と自分の部下に感謝の念を頂く今日この頃であります。
これからはIoTだ！というけど。
「IoT」を錦の御旗のように掲げる企業が増えています。IoTに参入する！と言えば株価もあがる時もあったし、確かにこれからの時代はIoTが主流になっていくと思います。
ただどんな時代でもテクノロジーの主流はやがて「普通」へと立ち位置をかえていくわけでその普通の時代をどう儲けるか考えてIoTに入っていく企業は少ないなと感じます。カレーライスという絶大な人気を誇る「普通の料理」で考えれば、一発屋的な感じで消えて言った「XX味のカレー」というものを探すという、とりあえずは、短期的に設けられる仕組みを考える企業が多いという印象を受けます。
企業の中で「こんな企画をやりたい！」と企画が上がってきたときは「今やってみたい」という気持ちだけではなく「会社の未来の何に繋がるか」もしっかりと考えることが大切です。勿論手間暇かけずに作られたものであればリリースしてもいいでしょうが、だいたいそういうものは当たりません。なぜなら企画・開発と販売は全く別の領域なのですから。良いものを作ったからと言っても売れるわけではないのがこのご時世、販売促進にどれだけ投資と労力をするかも重要です。
理想論としては良い投資者、良い経営者、良い販売者、良い開発者、良い会計担当者、良い企画者がいればIoT関連商品は売れるでしょうけど、そんな人がいれば苦労はしません。
さて、ダラダラとどうでもいい話をしてきましたが、IoTってなんだよ？と考える人も多いかと思います。IoTといはInternet of things、つまるところネットの物（コト）です。
1番わかりやすいところで言えば「人間と機械などの物を繋ぐ」というところですね。人間がスマホで外出先から家の中のエアコンを停止させることもまたIoTです。
例えばこのエアコンの話で言えばこんな感じです。
室内センサーがスマホを探知できなくなった→室内センサーがエアコンの電源を消す→エアコンが消えたことを確認できたセンサーがスマホ内のアプリに「エアコンを消した」という情報をインターネット回線経由で送る→スマホ内部にある専用アプリがエアコンが消えたことを振動で人間に知らせてアプリ上でも表示させる
このパターンには複数の出来事があることがわかります。
・センサーがスマホを探知できなくなる（機械が機械を探す）
・ センサーがエアコンを消す（機械が機械に繋がり命令する）
・センサーがアプリに報告をする（機械が機械に繋がり報告する）
・アプリが振動し報告内容を表示する（機械が人間に繋がり報告する）
これらの全てを開発・実装してこのサービスは成立します。私たち人間の場合、人から人へがコミュニケーションの軸ですがIoTの世界では、人とコミュニケーションを取るのは人だけではなく、機械ともコミュニケーションを取りますし、更には機械が機械とコミュニケーションをとります。つまりIoTとは幅が広いのです。
何がIoTでどんなことをしたらIoTかというのは人それぞれの解釈にもよるのですが、いずれにしてもインターネットを使って繋がる人と物、もしくは物と物の活動がIoTなのですね。
IoTセミナーに参加しても断片的な事だけを説明するセミナーも少なくはありません。むしろセミナーの1時間や2時間で学びきれる量ではないのです。本気でやってみたい人は学校に通うのが良いでしょうね。
製造業であってもITであっても将来の社会をイメージできた企業が利益を確保しています。経営に携わる人は「IoT」を掲げるのであれば「将来の社会がどうなるか」をしっかりとイメージしてそこから企画を検討することをお勧めします。「将来、こんな社会を作りたい」で成功するのはごくわずかで、それを軸に「今やりたい」を考えるのでは利益を得にくいどころが出費が多くて終わってしまいます。社会は様々な事の複合体です。社会の様子や様々な産業を俯瞰的に見て評価できてはじめて必要なIoTが見えてきます。
「夢実現」から「夢体験」へ。JTBが向かうのは"脱"旅行業か"拡"旅行業か。
人を現実の旅に導く旅行会社が、人を意識の旅に導く技術に投資。
遠隔地のロボットを操作してインバウンド旅行のプレ体験ができるようにするという狙いもあるようです。普段行けないような場所やアトラクションを事前にプレ体験できるというのはユーザーにとっては行き先の選択肢をしっかりと選別できる親切なサービスとなるでしょうね。
JTB、新たにITベンチャーに出資、遠隔ロボット技術を観光・インバウンドで実用化目指す【動画】
しかし、これには訪問先の地域や施設にとってはデメリットがありそうです。例えば体験型のアトラクションの場合は、この技術を使う事で「プレ体験」ができ「思ったほどではないな」と思ったり「この程度の経験で十分」と思った観光客が実際の訪問をしなくなる事もあるでしょう。訪問者のことを考えればとても良いこの技術も、少ない観光資源を駆使してなんとか人を呼び込もうと努力をしている地域には「ダメ押し」となってしまう可能性もありそうです。ただ、Google mapやストリートビューのように既にどのよな場所か擬似散策ができるようになってきた現在、この流れは避けられない流れでもありますね。従い、地方自治体やコンテンツを提供する施設は、このような技術に対してのライセンス費用への検討も同時に考えていかないといけないでしょうね。
ちなみにこの技術ですが、「軍需産業」での需要のほうが高く、むしろ儲けどころだと思います。戦争が人からロボットに徐々に移行していくのは間違いなく、そういう意味ではJTBという夢を実現する旅行会社が間接的に軍需産業の振興に協力をしていくというのは少し寂しい気持ちもありますが、これも世の中の流れなのでしょうね。
