G1ラボ - デジタルマーケティングを研究する為の備忘録

これからのデジタルマーケティングは技術と方法に加え、OfflineとOnline、HardwareとSoftware。6軸+αの時代を生きるデジタルマーケッター

自分ではしたくないけど知りたいこと。インスタのフォロワーを買う。

いつかテストしてみたいと思っていたけど、自分のインスタを壊したくないし・・・と、怖くてやれなかったことに手をだしてくれた勇者がいました。

【実験】インスタグラムのフォロワーをお金で買うとどうなるのか

ありがとう。

しかし時々、え?なんで?という感じで突然異国の地からフォローが来ることがある(異国にいるんだけどね)のですが、やっぱりこんな感じなのかな。

フォロワーを買うという事は、よほどコンテンツに自信がないと難しいですよね。もしくは世界中に友達を増やしまくりたいかなり意識高めの人々とかでないと。私にはできないなあ・・・。

 

ちょっと気になったのだけど、政治家がこれをやった場合どうなるのかな。政治資金収支報告書に「フォロワー購入」と書く必要があるのだろうかという興味と共に、支持者がどれだけ増えるのか、もっといえば「得票数が前回の選挙からどれだけあがったか」という分析に興味があります。比例区の議員あたりやりそうなメソッドですね。

LINE@のクリックカウントを分析する方法(の1つ)

LINE@を運用している管理人さんの悩みのタネが、LINE@(価格安い版)の解析機能のショボさじゃないでしょうか。クリックカウントすら取れない。友達になった数、ブロックした数しか理解できないのですよ。私もちょっと困っていて色々とやり方を考えていました。

1、UTMコードをURLの後ろにつけてGA(Google Analytics)でSocialからのアクセスをカウントする。でも全てのページにGAのTracking codeをいれないといけない。

2、リダイレクトさせる為の転送用Webページを作ってそこにGAコードを入れてアクセスをカウントする。でも毎回URLを作るためにページを作らないといけない。

 こんな感じ。きっともっと良い方法があるのだろうけど、この2つしか思い浮かばなくてどうしたものかな・・・と考えていたところうちのチームのデジタルマーケッター君(外国人・・・てか、私は海外勤務中)が、便利なWebを教えてくれました。

Bit.do URL Shortener - Shorten, customize and track your links

使ってみるとこれは便利!

クリックカウントだけを知りたければこれで十分じゃないか!!という機能です。試しに当ブログで試したところ、こんな感じで本当にカウントできました。(左がページトップ、右が解析ページ)

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 これで悩み解消だ!と自分の部下に感謝の念を頂く今日この頃であります。 

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これからはIoTだ!というけど。

「IoT」を錦の御旗のように掲げる企業が増えています。IoTに参入する!と言えば株価もあがる時もあったし、確かにこれからの時代はIoTが主流になっていくと思います。

ただどんな時代でもテクノロジーの主流はやがて「普通」へと立ち位置をかえていくわけでその普通の時代をどう儲けるか考えてIoTに入っていく企業は少ないなと感じます。カレーライスという絶大な人気を誇る「普通の料理」で考えれば、一発屋的な感じで消えて言った「XX味のカレー」というものを探すという、とりあえずは、短期的に設けられる仕組みを考える企業が多いという印象を受けます。

企業の中で「こんな企画をやりたい!」と企画が上がってきたときは「今やってみたい」という気持ちだけではなく「会社の未来の何に繋がるか」もしっかりと考えることが大切です。勿論手間暇かけずに作られたものであればリリースしてもいいでしょうが、だいたいそういうものは当たりません。なぜなら企画・開発と販売は全く別の領域なのですから。良いものを作ったからと言っても売れるわけではないのがこのご時世、販売促進にどれだけ投資と労力をするかも重要です。

理想論としては良い投資者、良い経営者、良い販売者、良い開発者、良い会計担当者、良い企画者がいればIoT関連商品は売れるでしょうけど、そんな人がいれば苦労はしません。

さて、ダラダラとどうでもいい話をしてきましたが、IoTってなんだよ?と考える人も多いかと思います。IoTといはInternet of things、つまるところネットの物(コト)です。

1番わかりやすいところで言えば「人間と機械などの物を繋ぐ」というところですね。人間がスマホで外出先から家の中のエアコンを停止させることもまたIoTです。

例えばこのエアコンの話で言えばこんな感じです。

室内センサーがスマホを探知できなくなった→室内センサーがエアコンの電源を消す→エアコンが消えたことを確認できたセンサーがスマホ内のアプリに「エアコンを消した」という情報をインターネット回線経由で送る→スマホ内部にある専用アプリがエアコンが消えたことを振動で人間に知らせてアプリ上でも表示させる

このパターンには複数の出来事があることがわかります。

 

・センサーがスマホを探知できなくなる(機械が機械を探す)

・ センサーがエアコンを消す(機械が機械に繋がり命令する)

・センサーがアプリに報告をする(機械が機械に繋がり報告する)

・アプリが振動し報告内容を表示する(機械が人間に繋がり報告する)

 

これらの全てを開発・実装してこのサービスは成立します。私たち人間の場合、人から人へがコミュニケーションの軸ですがIoTの世界では、人とコミュニケーションを取るのは人だけではなく、機械ともコミュニケーションを取りますし、更には機械が機械とコミュニケーションをとります。つまりIoTとは幅が広いのです。

何がIoTでどんなことをしたらIoTかというのは人それぞれの解釈にもよるのですが、いずれにしてもインターネットを使って繋がる人と物、もしくは物と物の活動がIoTなのですね。

IoTセミナーに参加しても断片的な事だけを説明するセミナーも少なくはありません。むしろセミナーの1時間や2時間で学びきれる量ではないのです。本気でやってみたい人は学校に通うのが良いでしょうね。

 

製造業であってもITであっても将来の社会をイメージできた企業が利益を確保しています。経営に携わる人は「IoT」を掲げるのであれば「将来の社会がどうなるか」をしっかりとイメージしてそこから企画を検討することをお勧めします。「将来、こんな社会を作りたい」で成功するのはごくわずかで、それを軸に「今やりたい」を考えるのでは利益を得にくいどころが出費が多くて終わってしまいます。社会は様々な事の複合体です。社会の様子や様々な産業を俯瞰的に見て評価できてはじめて必要なIoTが見えてきます。

 

「夢実現」から「夢体験」へ。JTBが向かうのは"脱"旅行業か"拡"旅行業か。

人を現実の旅に導く旅行会社が、人を意識の旅に導く技術に投資。

遠隔地のロボットを操作してインバウンド旅行のプレ体験ができるようにするという狙いもあるようです。普段行けないような場所やアトラクションを事前にプレ体験できるというのはユーザーにとっては行き先の選択肢をしっかりと選別できる親切なサービスとなるでしょうね。

JTB、新たにITベンチャーに出資、遠隔ロボット技術を観光・インバウンドで実用化目指す【動画】

しかし、これには訪問先の地域や施設にとってはデメリットがありそうです。例えば体験型のアトラクションの場合は、この技術を使う事で「プレ体験」ができ「思ったほどではないな」と思ったり「この程度の経験で十分」と思った観光客が実際の訪問をしなくなる事もあるでしょう。訪問者のことを考えればとても良いこの技術も、少ない観光資源を駆使してなんとか人を呼び込もうと努力をしている地域には「ダメ押し」となってしまう可能性もありそうです。ただ、Google mapやストリートビューのように既にどのよな場所か擬似散策ができるようになってきた現在、この流れは避けられない流れでもありますね。従い、地方自治体やコンテンツを提供する施設は、このような技術に対してのライセンス費用への検討も同時に考えていかないといけないでしょうね。

 

ちなみにこの技術ですが、「軍需産業」での需要のほうが高く、むしろ儲けどころだと思います。戦争が人からロボットに徐々に移行していくのは間違いなく、そういう意味ではJTBという夢を実現する旅行会社が間接的に軍需産業の振興に協力をしていくというのは少し寂しい気持ちもありますが、これも世の中の流れなのでしょうね。

 

東南アジアのデジタル広告費

フリークアウト社のレポートによると、2016年のタイ・インドネシアベトナム・マレーシア・フィリピンにおけるデジタル広告費は1500億円で、2020年には2700億円に達するようです。

ネット広告のフリークアウト、東南アジア6カ国に拠点 | newsclip (ニュース、ASEAN、その他のニュース)

 個人的には少し意外な感じで少ないかなという気持ちがあります。2020年の段階で1つの国あたりで540億円。日本は2016年段階で1兆円規模。

2016年インターネット広告市場規模推計調査~D2C/CCIが独自推計~ | 株式会社D2C

人口規模でいえば日本よりも断然多い上記5ヶ国、それでも2020年で3,000億円に達しないと言うのは「可能性」と呼ぶかどうか。もちろん数字では判断できない部分もありますが、おそらくこれらの数字は勝ち組企業がほとんどのボリュームをもっていってしまうのでしょうね。

ただ、東南アジアのデジタルマーケティングSNSマーケティングが主流になっていくと思いますので、個人やSNS所有企業が独自で広告を回すことができてしまうという点で、どこまでそれが広告代理店の仕事として取り込まれていくのかは未知数です。

既にタイではWEB広告企業の倒産が多く、これからさらに厳しくなっていきます。もう少し市場規模を大きくできないとこの流れはまだまだ続くでしょうね。

 

 

東南アジア、FacebookはECサイト。Instagramはカタログ。

ずっと前から言われていたけど、最近痛感に近い感じで感じることはこれ。Facebookは決済機能を持つようになりそこで物を売ることができる。その中で何が良いかというとBtoCとしてのEC機能ではなく、CtoCのEC機能を手軽に持ててしまうということ。

 

企業や個人はEC構築にお金をかけ過ぎることなく、EC構築で使う予定だった余剰資金でFacebook広告で勝負!

 

・・・というのをFacebookは狙っているのでしょうね。その為にFacebookがすべきことは1つ。Facebook登録ユーザーの死守。日本ではFacebookはオワコンと言う人もいますけど、東南アジアではまだまだ超優良コンテンツです(コンテンツっていうのかな)。Facebookを見る=ネットサーフィンと言ってもいいくらいの利用率。日本ではLINEのタイムラインのほうが受ける?という記事も見ますけど、いやいや、LINEのタイムラインよりFacebookのタイムラインですよ。それくらい東南アジアのクリエイターやデジタルマーケッターはFacebookマーケティングに力をいれて活性化させようと必死です。ショップ機能できたよ!クーポン機能できたよ!など・・・これぞFacebookのアンバサダー達・・・なんてこった、FacebookAppleばりのアンバサダーを東南アジアでしっかり確保しているじゃないか。

 

東南アジアでは電子商取引といわれるECの主戦場はBtoCからCtoCにうつり始めています。Facebookでも売買が活発で、コミュニティも多いです。嘘だ!!と思うかたのために参考コミュニティを紹介します。タイのコミュニティです。

iPhone売り買いコミュニティ「iPhonemod Market Thailand」

https://www.facebook.com/groups/imodmarket

57,000人もの人たちが登録・参加をしているコミュニティ、常にiPhone関連の個人間取引が行われています。

iPhoneを売り買いする人たちの事情は色々です。日本と違って月賦制度ではありませんから一括払いもしくはクレジットカード払いです。日本人でも一括払いがしんどいiPhone、初任給が45,000円のタイで新品iPhoneを買うのは楽ではありません。欲しくて買ったけど支払いが苦しくてすぐ販売する人もいれば、新品を買えないから中古を狙う人もいたり、一定の売り手と買い手の需給環境が整っているのです。

楽天もBtoCの楽天モールをタイやインドネシアから撤退、既に東南アジアでCtoCのECアプリを展開しています。楽天を見ていると何が将来のニーズなのかわかります。

そのような流れの中でFacebookは粛々とEC機能を強化しているわけですが、Facebook社にとっては、Facebook上で取引の決済をさせれば全ての取引に対して手数料を取れます。Facebook社はその営業収入の9割を企業などからの広告収入に頼っているとのことなので、やはり新しい収入フローを考えないといけないのですね。そう考えますと企業数よりも圧倒的に数が多い個人数からの収益を考える他はありません。だからFacebookは会員数を増やし続けないといけません。今後別カテゴリでの人気SNSが出てきたら徹底的に買収をかけてグループ会員数を増やそうとするのではないでしょうか。

その例の1つとしてFacebookInstagramを傘下に納めています。InstagramFacebookからユーザーを奪っている画像中心のビジュアルSNSです。Facebookとは若干異なる特徴のある角度をもつSNS、強みとしては電子カタログとしてのポテンシャルとパフォーマンスが高い点ですね。文字、写真、動画、様々な機能を網羅するバランス型のFacebookには絶対できないとんがり方をしています。だからこそ全知全能の神のように存在したいFacebookを補完する立場のSNSとしてはうってつけだったのでしょうね。

 Facebookは様々な情報を掲載でき決済もできるECとしての強みを持ち、それを補完するためのWEBカタログとしてのInstagram。こりゃ、このままいけばEC開発会社の淘汰は確実にやってくるでしょうね。

 

経営的な視点から考えるとやはりECに関連する業界にいる企業は、「何を開発できるか」ではなく「どんな適応能力を持つか」が重要だなと感じます。

コミュニケーションのアウトカム

最近、電通PRが採用して話題になったバルセロナ原則。従来の広告換算値を否定して、新しい広告の価値評価を求める事をうたっている原則ですが、その中で使われている「コミュニケーションのアウトカム」というものをどう解釈し、扱っていくのかが重要であると思っています。

まず「アウトカム」とはなんでしょうか。辞書によりますと「成果・結果・目標・評価指標」などという言葉があがってきます。コミュニケーションのアウトカムというのは、コンテンツが行なったユーザーへのコミュニケーションに対する結果という捉え方ができると思います。

例えばFacebookでいえば、Aというコンテンツを投稿した時にどのような反応をもらえたか、Bというコンテンツを投稿した時はどうか・・・など1つ1つに対する反応を調べれば1つのアウトカムは得られます。それを絶対評価で判断する場合もあれば、相対評価で判断する場合もあります(絶対評価の基準もまた究極で言えば相対評価の結果から出ているわけですが)。このように、目に見える評価(いいね!の数など)によって日々のアクションへの評価をすることができるわけですが、この評価だけでは完全ではありません。これだけだと、どうしても「定量評価」の色が強過ぎてしまうわけで、実態を掴み切れていないケースが多いのです。たとえとしてはふさわしくないかもしれませんが、前回のアメリカ大統領選挙世論調査などの定量調査ではヒラリークリントン氏が有利と言われていましたが、結果として「隠れトランプ支持者」が予想をはるかに上回る数で存在し、トランプ大統領が誕生したこともまた定量に頼りすぎることのリスクを表していました。

では、それを補う評価は何かといえば、定量に対するものとして「定性的」なものになります。いわゆる「意見」というものですね。ソーシャルリスニングという単語にもありますが、SNSなどのFacebookなどのツール上ではコンテンツに対するコメントの中身を分析することができます。これらも意見になりますので分析をすることで様々な情報を得ることができ、コミュニケーションのアウトカムに対する価値は上昇します。

しかし、それらのコメントについての分析も必要ですが、やはりFacebookなどのツールから外れたゾーン、例えばネットではなくリアルな世界でのヒアリング力も重要です。

現実的には不可能ですが、もしアメリカ大統領選挙でFace to Faceで記者がアメリカの有権者全員にヒアリングできていたら、トランプ勝利の予測をするメディアはもっと多かったと思います。会話によるヒアリングとは、質問者の能力によってその信憑性が大きくあがります。表向きはクリントン氏と言っていた人も、誘導尋問に近い形のハイレベルな質問を行えば、トランプ寄りであるということが露呈してきます。そこでより現実的な実態を掴むことができてきます。

つまり、このように様々なツールを用いた定量と、レベルの高いヒアリングを持つ定性の双方における活動を同時に線で結びつけて考える仕組みがこれからのマーケティングでは必要となります・・・と声高らかに書きたいところですが、このようなことは以前からも言われていた当たり前のことでもあります。ただ、最近のデジタルマーケティングの病的なほどの熱狂によって定量調査手法が爆発的に支持を受けていたので定量と定性のバランスが崩れており、定性を改めて強調せざるをえない状況にあるというのは間違い無いでしょう。

コミュニケーションのアウトカムというものを評価する際は、定量評価とその手法、及び定性評価とその手法をいかにフェアに扱うかが重要になりますね。そのどちらかに偏り過ぎると、とんでもない思い違いの評価をしてしまうリスクがあります。